ケアマネが嫌い・合わないと感じたら？怖い・強引な担当者への対処法
介護サービスを利用するうえで欠かせない存在であるケアマネージャー（ケアマネ）。
本来は利用者や家族の思いをくみ取り、最適なケアプランを一緒に考えてくれる心強いパートナーのはずです。
ところが実際には「怖い」「強引」「頼りない」といった不満を抱き、「この人とは合わない」と感じてしまう人も少なくありません。
担当ケアマネとの相性が悪いと、介護そのものがストレスになり、家族関係や日常生活にまで影響を及ぼすこともあります。
とはいえ「ケアマネに嫌われたらサービスが止まってしまうのでは？」と不安に感じ、我慢して関係を続けてしまう人も多いのではないでしょうか。
本記事では、よくある“合わないケアマネ”の特徴やその影響、対処法、そして変更の具体的な手順までをわかりやすく解説します。
今の担当者に不満や不安を抱えている人が、少しでも安心して次の一歩を踏み出せるよう、制度の正しい理解と実際的な解決策を紹介していきます。
リタポンテ株式会社 代表
神戸 利文(かんべ としふみ)
『おせっかいを、科学する』を中核に、生活期でのリハビリと社会的処方を結び、予防から予後（生活再建）まで 暮らしの機能 を設計する実務家。“”MICRO CORE構想を提唱し、
医療・介護・地域・社会資源を編み直す。歩行（足病医）評価と身体機能データの可視化、現場改善を重ね、通所介護の運営知と制度理解を強みに、
人材育成・多職種連携設計・資金／資本政策まで一気通貫で支援を構築。家族・ケアマネ・医療専門職の橋渡し役として、予防・予後の視点で評価と地域連携を磨く。
尊厳と自立、「暮らしの選択肢」を増やすことを信条に、東京・新宿を起点に実装と検証を続ける
1.合わないケアマネージャーとは？よくある特徴と影響
ケアマネのなかには、利用者や家族が安心して任せられないタイプも存在します。対応次第では信頼関係が崩れ、介護生活に不安やストレスを与えてしまうこともあります。
ここではよくある“相性の合わないケアマネ”の特徴を整理し、それぞれの影響を見ていきましょう。
1-1.「怖い」と感じるケアマネ
ケアマネのなかには、威圧的な態度や高圧的な言葉づかいで利用者や家族を萎縮させてしまう人もいます。相談しているはずなのに「怒られているようで話しづらい」と感じると、必要な要望や不安を伝えにくくなります。
こうした関係が続くと、本来受けられるはずの支援を逃してしまったり、家族が介護の負担を一人で抱え込んだりする原因になりかねません。
事実、ケアマネの威圧的な態度に辟易しているご家族の声が多く見られます。
介護において信頼関係は何より大切です。
怖さを感じるケアマネとは、まず冷静に距離を取り、改善が見込めない場合は変更を検討することも必要です。
1-2.「強引」すぎるケアマネ
利用者や家族の意向を十分に聞かず、ケアマネ自身の判断だけでプランを押し付けてくるケースもあります。
本来ケアプランは一緒に話し合って決めるものですが、「これはこうするべきです」と強引に進められると、利用者側は納得できないままサービスを受けることになります。
事実、不要と判断しているサービスをケアマネから強引に導入されたケースは多いです。
このような状況が続くと、介護サービス自体への不信感が募り、家族のストレスや不満が大きくなります。意見を聞いてもらえないと感じたときは、その場でしっかり伝えることが大切であり、改善されない場合は変更を視野に入れるのも選択肢です。
1-3.「無能」と感じるケアマネ
連絡が遅い、説明が不十分、提案が乏しいなどの対応が続くと、利用者や家族は「この人に任せて大丈夫なのか」と不安を抱いてしまいます。介護サービスは細かな調整や迅速な対応が欠かせないため、情報提供や提案力に欠けるケアマネは頼りなく映ります。
結果として必要な支援が遅れたり、選択肢を十分に検討できなかったりする可能性もあるでしょう。
また、利用者のニーズを無視するケアマネも、信頼関係を築くのは難しいです。
誠実さや知識不足を感じる場合は、改善を求めると同時に、必要に応じて他のケアマネに切り替えることを検討してもよいでしょう。
関連記事：ケアマネージャーの選び方で介護生活が決まる！ポイントを解説
2.最悪なケアマネージャーの共通点
「怖い」「強引」「無能」といった特徴はそれぞれ単独でも利用者や家族を悩ませます。しかし最悪なのは、これらが複数重なるケースです。
例えば、威圧的で意見を受け入れず、それでいて連絡や説明が遅いといった場合、信頼関係を築くどころか介護生活そのものが不安定になってしまいます。
信頼できないケアマネにあたると、必要な支援が遅れたり、利用者が望まないサービスを無理に受けさせられたりするリスクも高まります。その結果、家族の精神的な負担が大きくなり、介護の継続自体が難しくなるのです。
「この人とは合わない」と強く感じるとき、それは一時的な違和感ではなく、明らかに相性や姿勢に問題があるサインかもしれません。そうした状況を放置せず、早めに改善を求めたり、変更を視野に入れたりすることが、安心して介護を続ける第一歩です。
3.ケアマネってそんなに偉いの？役割を正しく理解する
ケアマネに不満を抱いていると、「まるで自分より立場が上のように振る舞っている」と感じることもあります。
しかし、ケアマネは本来、利用者や家族を支えるための調整役にすぎません。誤解されやすい立場や権限を正しく理解することで、必要以上に萎縮せず、対等な関係を築きやすくなります。
ここでは、ケアマネの本来の立場と実際の役割を整理してみましょう。
3-1.ケアマネの本来の立場
ケアマネージャーは、介護保険制度において利用者とサービス事業者をつなぐ“調整役”として位置づけられています。
医師や看護師のように直接医療や介護を提供する専門職ではなく、利用者の生活状況や希望を丁寧に聞き取り、必要なサービスを組み合わせてプランを設計するのが主な役割です。
本来、ケアマネに求められるのは「制度に沿った手続きを行うこと」だけではありません。利用者が「どんな暮らしを望んでいるのか」「どのように余生を過ごしたいのか」といった思いをくみ取り、それを現実的な形に落とし込むことが使命です。
つまり、介護サービスを受けるための事務的な窓口ではなく、本人や家族の希望を形にする伴走者なのです。
この立場を理解しておくことで、「ケアマネはあくまで生活を支えるパートナーである」という視点を持てるようになり、不必要に構えたり萎縮したりせずに関われます。
3-2.勘違いされやすい「権限」と実際の役割
ケアマネと接していると「この人がすべてを決めているのでは？」と感じることがあります。プランを作成し、サービス事業所と連絡を取り、調整を進める姿を見ると、まるで指揮官のように映るのも無理はありません。
しかし実際は、ケアマネに利用者の生活を”一方的”に決める権限はありません。ケアプランは利用者や家族の合意がなければ成立せず、最終的な選択権は常に利用者側にあります。
この点を理解しておくと、「言われるまま従うしかない」という誤解から解放されます。
むしろ「自分や家族がどう暮らしたいか」をはっきり伝えることが、良いプランを作る第一歩となります。ケアマネは支援者であり、対等に話し合うパートナーであることが制度に基づく正しい関係性です。
4.ケアマネと喧嘩してしまったらどうする？
信頼関係を築くはずのケアマネと、意見が食い違って感情的にぶつかってしまうことは珍しくありません。些細な言葉の行き違いから不信感が強まり、「もう一緒にやっていけない」と感じる人もいるでしょう。
介護生活を円滑に続けるためには、喧嘩をしてしまったあとにどう対応するかが重要です。ここでは、冷静な初期対応と、それでも改善できない場合に取れる選択肢を整理していきます。
4-1.感情的に対立したときの初期対応
ケアマネとのやり取りで感情が高ぶってしまったときは、まず冷静さを取り戻すことが大切です。感情的なまま話し合いを続けると、相手も防御的になり、解決どころか溝が深まってしまいます。
一度その場を切り上げ、後日あらためて時間を設けて話すのも有効です。その際は、「自分が何に不安を感じたのか」「どの点に納得できなかったのか」を整理し、できるだけ具体的に伝えるようにしましょう。
感情ではなく事実や要望に基づいて話すことで、相手も受け止めやすくなります。
また、家族が同席して冷静な視点からフォローすることで、双方の誤解が解けやすくなることもあります。大切なのは「自分の生活に直結することだからこそ、率直に伝えてよい」という姿勢を持つことです。
4-2.改善できない場合の選択肢
冷静に話し合いをしても態度や対応が変わらず、信頼関係の修復が難しいと感じる場合は、我慢を続ける必要はありません。介護保険制度のもとでは、利用者がケアマネを変更することは正当な権利として認められています。
まずは現在所属している居宅介護支援事業所に交代を依頼する方法があります。それでも解決できなければ、別の事業所に乗り換えることも可能です。また、地域包括支援センターに相談すれば、第三者的な立場から状況に合った選択肢を提示してもらえます。
「相性が悪い」と感じるまま関係を続けると、介護そのものがストレスの原因になりかねません。改善できないと判断したときは、遠慮せず次のステップに進むことが、安心して介護を続けるための現実的な解決策です。
5.ケアマネの変更は利用者の権利
「ケアマネを変えたい」と思っても、「そんなことをしていいのだろうか」「今のサービスが止まってしまうのでは」と不安に感じる人は少なくありません。しかし、介護保険制度のもとでケアマネを選び直すことは、利用者に保障された正当な権利です。
安心して介護を続けるためにも、変更の仕組みや具体的な流れを知っておくことが大切です。ここではその制度的な根拠と実際の手順を解説していきます。
5-1.ケアマネを変更できる制度的根拠
介護保険制度では、利用者が自分に合ったケアマネを選び、必要に応じて変更できることが明確に定められています。ケアマネはあくまでサービス調整の担当者であり、絶対に固定しなければならないものではありません。
実際には、厚生労働省令『指定居宅介護支援等の事業の人員及び運営に関する基準』において、次のように規定されています。
| 指定居宅介護支援の事業は、利用者の心身の状況、その置かれている環境等に応じて、利用者の選択に基づき、適切な保健医療サービス及び福祉サービスが、多様な事業者から、総合的かつ効率的に提供されるよう配慮して行われるものでなければならない。 |
引用：指定居宅介護支援等の事業の人員及び運営に関する基準｜e-GOV法令検索
つまり、利用者は自ら希望する居宅介護支援事業所を自由に選択・変更できるのです。
5-2.ケアマネ変更の流れ
実際にケアマネを変更する方法はいくつかあります。まずは、現在利用している居宅介護支援事業所に「担当を交代してほしい」と依頼するのが最もシンプルな方法です。同じ事業所内で別のケアマネに切り替えられるケースも多くあります。
それでも改善が見込めない場合や事業所自体に不満がある場合は、別の居宅介護支援事業所へ乗り換えることも可能です。新しい事業所を探す際には、地域包括支援センターに相談すれば、客観的な立場から候補を紹介してもらえます。
このように、ケアマネの変更は特別な手続きではなく、制度のなかで認められた当たり前の流れです。遠慮せず、自分や家族が安心して介護を続けられる選択をすることが大切です。
5-3.ケアマネ変更に伴うサービスへの影響
「ケアマネを変えたら、今受けているサービスが止まってしまうのでは」と不安に思う人は多いですが、その心配は不要です。介護保険制度では、利用者の生活が途切れないように調整されており、ケアマネを変更してもサービス利用は継続されます。
例えば、訪問介護やデイサービスなど既に利用中のサービスは、新しいケアマネが引き継ぎ、必要に応じてプランを再調整してくれます。事業所が変わる場合でも、切り替えの時期を重ねることで、利用者が困らないように配慮されるのが基本です。
また、ケアマネの交代の際は、いま利用しているサービスを提供している事業所の担当者又は責任者が一同に介し「サービス担当者会議」が臨時で開催され、引き継ぎを書面だけではなく確実に担当者が顔を合わせ、口頭で確認をしてくれます。
つまり「変更＝サービスが中断する」という誤解は正しくありません。むしろ信頼できるケアマネに切り替えることで、安心感が増し、より納得できる形でサービスを受けられるようになります。
6.「ケアマネいらない」と感じるときに考えるべきこと
担当ケアマネに不満が続くと、「もういらないのでは」と考えてしまうこともあります。たしかに手続きや調整がうまくいかないと、かえって負担に感じる場面もあるでしょう。
しかし、介護保険制度においてケアマネは本来欠かせない存在です。
ここでは「本当に不要なのか」「代わりにできることはあるのか」を整理し、納得感を持って介護を進めるための視点を紹介します。
6-1.ケアマネは本当に不要なのか？
「ケアマネがいなくても自分で手続きを進められるのでは」と考える人もいます。しかし実際には、介護保険制度の仕組みは複雑で、要介護認定の申請からサービス事業所との契約、費用負担の調整まで、多くの手続きを伴います。
これらを利用者や家族だけで進めるのは大きな負担になりかねません。
また、ケアマネは単なる事務手続きの代行者ではなく、利用者や家族の希望を踏まえて最適なプランを組み立てる専門職です。制度を正しく理解していなければ選べないサービスや、知らなければ使えない支援制度も数多く存在します。
ケアマネを外してしまうと、そうした選択肢を自ら狭めてしまう危険もあります。
「ケアマネはいらない」と感じる背景には、担当者との相性や対応の不満が大きく影響していることが少なくありません。本当に不要かどうかを判断する前に、まずは「担当者を変える」という選択肢を検討することが大切です。
6-2.代替手段としてできること
「ケアマネなしで介護を進めたい」と思ったとき、完全に役割を外すのは難しいものの、いくつかの代替的な方法があります。
例えば、地域包括支援センターは高齢者や家族の総合相談窓口として設置されており、ケアプランの相談や制度の利用方法についても助言を受けられます。また、デイサービスや訪問介護などのサービス事業所に直接相談することも可能です。
ただし、これらの窓口は一部の相談や手続きには対応できますが、全体を見渡して調整する役割までは担いきれません。そのため、結果的にケアマネを通したほうが効率的で安心なケースが多いのも事実です。
「ケアマネがいらない」と思ったときは、まず身近な代替手段を利用しつつ、自分に合う担当者に出会う方法を模索するのが現実的な解決策といえるでしょう。
6-3.心から納得するには介護リテラシーを高める
ケアマネとの関係に不満を抱いたとき、「本当に必要なのか」「いらないのでは」と迷う背景には、介護制度やサービスの全体像が見えにくいことがあります。納得感を持って選択するためには、利用者や家族自身が介護リテラシーを高めることが欠かせません。
介護リテラシーとは、制度の仕組みやサービスの特徴を理解し、自分や家族に合った支援を主体的に選び取る力です。例えば、「最後までできるだけ自立した生活を送りたい」「家族と会話を楽しみながら余生を過ごしたい」といった希望を整理しておけば、必要となるサービスや専門職の関わり方も見えてきます。
とくに、生活の質を維持するうえで欠かせないのが機能訓練です。機能訓練は身体機能を維持・改善することは、自立した暮らしを支えるだけでなく、本人の趣味や楽しみを継続する力にもつながります。
自分たちの望む未来像を明確にし、そのためにどのようなサポートが必要かを考えることこそ、後悔しない介護の第一歩です。
リタポンテの公式ラインでは、介護リテラシーが高められる情報を日々発信しています。
リハビリ専門のデイサービスとして、リハビリの重要性や介護保険制度なども丁寧に解説しているので、ぜひ登録して情報収集してみてください。
7.機能訓練が必要と感じたら諦めないで
介護の現場では、ケアマネから「機能訓練よりも安静第一」あるいは「口腔の機能訓練は次回の保険の更新の時までできない」、「私の調査では必要ないと判断した」と専門職種からの意見・提案も排斥されることもあります。
しかし、生活機能を維持し、自立した暮らしを少しでも長く続けるためには、リハビリは非常に重要です。
たとえ担当ケアマネの理解が得られなくても、利用者や家族が強い必要性を感じるのであれば、諦めずに行動することが大切です。ここでは、リハビリを受ける意義や具体的な方法について解説していきます。
7-1.ケアマネに「不要」と言われても動くべき理由
リハビリの一環である機能訓練は、単なる体操や運動ではなく「生活機能を維持するための大切な手段」です。歩行・食事・排泄といった日常動作を少しでも長く自分で行えることは、本人の尊厳を守り、家族の介護負担を軽減することにつながります。
しかし現場では、ケアマネから「リハビリの効果はない」と言われるケースがありました。
例えば、要介護度が高いため改善の見込みが薄いと判断される場合や、転倒などのケガのリスクを避けるために敢えて運動を控えるよう勧められる場合です。リスクを避けたい現場の都合などから「リハビリはもっと動ける様になってからで良い」とされてしまうことは少なくありません。
けれども、制度上の判断や安全性の配慮と、本人や家族が望む暮らしに必要な支援は必ずしも一致しません。「最後まで自分の口で食事をしたい」「できる限り自力でトイレに行きたい」といった希望は、生活の質に直結する大切な思いです。
だからこそ、ケアマネに「不要」と言われても、本人や家族が必要性を感じるのであれば積極的に声を上げるべきです。後悔しない介護を実現するには、「制度の枠組み」だけでなく「本人の思い」を軸に行動する視点が欠かせません。
リハビリによって最後まで自立的な人生を送れた事例
実際にリタポンテを利用して、最後まで自立的な人生を送れた事例を紹介します。
川島さん（仮名・50代）は、脊髄小脳変性症を患い、要介護5の認定を受けていました。日常生活の多くで介助を必要とし、複数のリハビリ関連施設から利用を断られていた経緯があります。
リタポンテに通所を開始した当初は、椅子に安定して座ることができず、コップを持つ、言葉を伝えるといった基本的な動作も困難でした。そこで、理学療法士や介護職によるチームが介入し、段階的なリハビリプログラムを実施しました。
初期の目標は「座位の保持」。倒れてしまうことが多かったものの、継続的な訓練により安定して座れる時間が徐々に延びました。その後は立ち上がりや歩行補助、食事動作の訓練へと進め、機能訓練機器(健常者のマシーントレーニング機器)での訓練も可能となりました。
数か月の継続的なリハビリを経て、川島さんは自力で座位を保持し、ベットから食卓での食事をとれるまでに改善しました。その結果、家庭でも家族とともに食卓を囲む時間を持つことができるようになりました。
リハビリ開始から約2年間、歩行の回復は見られなかったものの、寝たきりにはならず、座位保持と摂食動作を維持したまま生活を続けることができました。
こうしたリハビリの重要性や具体的な成果は、公式LINEで丁寧に配信しています。
「リハビリって本当に重要？」「高齢者の要介護度って下げられるの？」といった疑問を解決できる内容を配信しているので、ぜひ友達登録をお願いいたします。
7-2.リタポンテのような専門デイサービスの活用がおすすめ
リハビリの必要性を感じても、一般的なデイサービスでは十分な機能訓練が受けられないケースがあります。そのようなときに選択肢となるのが、リハビリに特化した専門デイサービスです。
リタポンテのような施設では、理学療法士などの専門職が常駐し、個別の目標に応じたリハビリプログラムを提供しています。利用の流れは、まず見学や無料相談で方針を確認し、その後に契約・通所を開始するというシンプルなものです。
また、ケアマネを経由せず直接相談・利用を検討できる点も特徴です。担当ケアマネに「不要」と言われた場合でも、自分や家族の意思で専門施設にアプローチすることが可能です。
このような専門デイサービスを活用することで、制度上の制約やケアマネとの相性に左右されずに、必要なリハビリを継続できる環境を確保できます。
合わないケアマネは変えて制度を使い倒そう
ケアマネとの相性が悪いまま我慢して付き合う必要はありません。介護保険制度では、利用者が主体となってケアマネを変更できる仕組みが整っています。
信頼できる担当者に出会えれば、サービス利用の安心感や満足度は大きく変わります。
さらに、ケアマネとの関係に不安がある場合でも、制度を活用すれば自分たちの意思でサービスを選ぶことが可能です。
とくにリハビリの必要性を感じているのに「余分にお金がかかるのよ」と、まさに不要であるかのようにと言われてしまったときは、現在の利用の通常デイサービスから、専門デイサービスを利用するという選択肢もあります。
リタポンテのようにリハビリを専門とした施設であれば、専門職による個別対応相談を受けられ、生活機能の維持や改善をしっかりと提案してもらえます。ケアマネを通さなくても相談が可能なので、「必要だ」と感じたときにすぐ動けるのも大きな安心材料です。
介護保険制度は利用者の権利を守るための仕組みです。合わないケアマネに縛られるのではなく、制度を使い倒して自分や家族にとって本当に必要な支援を選び取りましょう。リハビリが必要だと感じたら、ぜひ一度リタポンテへご相談ください。
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